引っ越しの準備を進めていくなかで、うっかりライフラインの手続きを怠ってしまい、当日慌てる方がいるようです。
引っ越し当日が週末や祭日だったときには、その日に対応してもらえないことも。
そこで今回は、引っ越しをするときのライフラインの手続きについて、徹底解説していきます。
見落としがちな郵便物の転送手続きについても紹介しますので、ぜひチェックしてみてくださいね。

引っ越しでライフラインを解約するタイミングと手順

まずは、ライフラインを解約する手順を、電気・ガス・水道の3つにわけて解説します。

電気を解約するタイミングと手順

ライフラインのうち、電気を解約するときには、引っ越しが確定したらすぐに使用停止の連絡をします。
一般的には1週間前に連絡すれば十分間に合う、最悪ギリギリでもなんとかなるといわれていますが、早くて困ることはありません。
ただし、1カ月以上前だと申し込めないケースもあるので、受付期間を確認しましょう。
電気を止める手続きは、電話もしくはインターネットで行います。
インターネットだと24時間受け付けているので便利です。
電力番号が分かる「電気使用容量のお知らせ」などを用意しておくと、電話でもインターネットでもスムーズに進められます。
使用停止日は、引っ越しの日を指定しておくと、当日になにかあったときでも電気が使えるので安心です。
当日は担当者が来ることはないので、在宅しておく必要はありません。

ガスを解約するタイミングと手順

ライフラインのうち、ガスの解約手続きは、電気と同様に電話やインターネットを介して行います。
すぐに答えられるよう、「ガス番号」が記載されている検針票や領収証を用意してから連絡しましょう。
解約を申し込む時期も、1週間前には行うようにし、ギリギリになることは避けたほうが無難です。
ガスは電気と異なり、閉栓するときに立ち会いが必要なケースがあります。
とくにガスメーターが室内にあるときには、必ず立ち会いを求められます。
ガス会社により異なるので、申込時に確認が必要です。
引っ越し当日にガスを使うことはまれなので、閉栓日は引っ越しの前日などにしておくと、当日バタバタすることがありません。

水道を解約するタイミングと手順

ライフラインのひとつ、水道を解約する手続きは、地域管轄の水道局にて行います。
連絡は引っ越しの1週間ほど前を目安にし、最低でも2～3日前には済ませるのが無難です。
窓口に出向かなくても、電話やインターネットで手続きできます。
「お客様番号」が記載された検針票や領収証を、用意してから連絡するようにしましょう。
水道の解約日は、引っ越し当日にしておくのが無難です。
引っ越しで荷物を出したあと、掃除をするために水を使う可能性があるためです。

引っ越しでライフラインを契約するタイミングと手順

続けて引っ越しでライフラインを契約するタイミングと手順を解説していきます。

電気を契約するタイミングと手順

ライフラインである電気の契約は、解約と同じタイミングで行うと漏れがありません。
引っ越し後に利用する予定の電力会社が、これまで使っていたところと同じであれば、同時に済ませられます。
別の会社に変更になるときには、新規の利用申し込みが必要です。
インターネットが便利ですが、電話や郵送、もちろん直接窓口でも手続きできます。
電気は引っ越し当日から使えるようにしておきましょう。
引っ越しを機に、新電力の利用を検討する、契約アンペア数を見直すなどすると、電気代の節約にもつながります。

ガスを契約するタイミングと手順

ライフラインのひとつであるガスの契約も、解約手続きと同時に1週間前を目処にして、遅くとも3日前には完了するように進めます。
引っ越し先で同じガス会社を利用する場合には、解約と同時に新規契約をしてもらえるので一度で済ませられます。
ガスは電気や水道と異なり、開栓時には必ず立ち会わなければなりません。
事前に予約した日時に係員が新居を訪れ、開栓作業を行います。
作業時間はおよそ15～20分程度で、最後に立ち会いのもと、ガス漏れ検査や点火確認を行います。
そのためガスを開栓する当日までに、ガスコンロやガスストーブなど、使用するガス機器を用意しておきましょう。
ガスの開栓日も、引っ越し当日にしておくと、その日からお湯が使えます。
ただし、ガスの開栓は立ち会いが必要なので、土日や祝日は対応していない会社もあります。
また、春の引っ越しシーズンなどは、希望した日時に来てもらえないこともあるので、混み合う時期は早めに予約しておくのが無難です。
なお、引っ越し前と引っ越し先のガスの種類が違う場合があります。
都市ガスからプロパンガスになった、あるいは逆のケースでは、それまで使っていたガス機器は使用できないことがあるため注意が必要です。
事故を防ぐためにも、ガスの種類に適応したガス機器を新しく用意するようにしましょう。

水道を契約するタイミングと手順

水道の契約も、転居の1週間前から遅くとも2～3日前までには済ませるようにしましょう。
新居のある自治体の水道局に、インターネットや電話、郵送で手続きを行います。
水道の開栓日は引っ越し当日を指定しておくと、当日から水が使えて便利です。
水道に関しては、基本係の立ち会いはありませんが、オートロックの物件では在宅を求められることもあります。
立ち会いが不要な場合には、引っ越しが済んだら蛇口から水が出るかを自分で確認しましょう。
万一水が出ないときには、水道局に連絡をして作業時間を問い合わせるようにしてくださいね。

引っ越しではライフライン以外に郵便物の転送手続きも必要

ライフラインと同様に、引っ越しの際にうっかり忘れがちなのが、郵便物の転送手続きです。
郵便物の転送手続きを怠ると、旧宅に届いた郵便物が新居に届かず困ったことになるので、忘れず手続きを行いましょう。

郵便物の「転居・転送サービス」とは

引っ越しをするときに、最寄りの郵便局の窓口に転居届を出すと、その後1年間旧住所宛の郵便物を新住所に転送してくれるサービスです。
転送期間は届け日から1年間で、転送開始希望日からではありません。
転送期間がすぎると、届いた郵便物は差出人に返還されてしまいます。
サービスは更新が可能なので、長期で転送を希望するときには再度郵便局の窓口に転居届を出して申し込みを行います。

転居・転送サービスを利用するために必要なもの

転居・転送サービスを利用する際に必要になるものは、以下のとおりです。

＜本人確認の書類＞

●個人の転居の場合
本人（提出者）の運転免許証、各種健康保険証など

●会社、団体などの転居の場合
社員証、各種健康保険証など、窓口で手続きをする人と会社や団体などとの関係が分かるもの
転居届の「届出人氏名印」には代表者の記名捺印が必要です

＜旧住所の記載内容の確認書類＞
転居者の旧住所が確認できる運転免許証・パスポート・個人番号カードなど、観光庁が発行した住所の記載があるもの
なお、窓口まで足を運べない場合には、転居届に記入して、切手を貼らずにポスト投函することでも手続きを行えます。
また、インターネットでの申し込みも可能なので、引っ越しをしてから思い出したときには利用するといいでしょう。

まとめ

引っ越しの際に必要なライフラインの解約・契約の手続きと、うっかり忘れがちな郵便物の転送手続きについて詳しく解説してきました。
ライフラインの手続きは、ギリギリになってしまっても対応してくれることが多いようです。
しかし混雑する時期には希望する日に対応してくれない可能性があるので、なるべく1週間前、遅くとも2～3日前までには手続きを行いましょう。
とくにガスについては、閉栓・開栓ともに立ち会いを求められるので、繁忙期には早めに申し込みするのがおすすめです。